乳がんや女性特有の癌(がん)になる前に!!みちこ先生の生命保険の授業

みちこ先生です。アラフォー2人の子持ち元生命保険レディー。女性特有のがんに対する分野が専門です。

「女性疾病特約」なんて要らない!?

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今日はたくさんの保険会社が扱う、医療保険の「女性疾病特約」について考えたいと思います。

各保険会社の医療保険のパンフレットを見ると、

「女性特有の病気を手厚く保障!」

「女性のための医療保険!」

などの文字が躍ります。 乳がんや子宮がん、子宮頸がんなどが心配な女性は多く、やはりこういう文字を見ると惹かれるものがありますよね。

そんな「女性疾病特約」について、注意するべきポイントをご紹介していきたいと思います。

 

「女性疾病特約」が無くても心配無用!

医療保険の主契約は入院給付金。

“入院一日あたりいくら下りるか”が基本です。

この主契約の入院給付金は「どんな病気・ケガでも治療のために入院すると下りる」のです。

つまり基本保障部分だけで、盲腸や骨折はもちろん、子宮筋腫や帝王切開、がんだって給付の対象になっています。

一方で、「女性疾病特約」は女性特有の病気だと基本保障に加えて“入院日額が上乗せされて下りる”というものです。

ということは、主契約の入院日額の設定さえキチンとしておけば、女性特有の病気だからといって余分にもらう必要はない、と私は思うのです。

主契約の入院日額の設定については、こちらの記事を参考にしてみてください。

hokensensei-michiko.hatenablog.com

もし「女性疾病特約」がタダなら、給付があって嬉しいですが、その分の掛け金もちゃんと上乗せされてますからね!

 

じゃあ、なんで「女性疾病特約」が存在するの?

コレには諸説あるのですが、一番は保険会社の戦略ではないか、という説。

ちょっと下のふたつの文章を眺めてみてください。

1. 「若い方からシニアまで、みなさまにおススメできる医療保険です」

2. 「女性に心配な病気に特に手厚い、女性限定の医療保険です」

女性のみなさん、この1と2の文章を見て、どちらの方が魅力的に感じますか?

もちろん感じ方は人それぞれですが、どうも2を支持する女性が多いような気がします。

つまり、「女性限定」を謳った方が良く売れる、という保険会社の作戦にハマってしまっているのではないでしょうか・・・?

 

保険をわかりづらくする、各社の「対象となる女性疾病」の違い

さらに保険選びを混乱させるのは各社の女性疾病の範囲の違い。

このあたりはどの保険会社でも「女性特有の病気」となっています。(男性でも乳がんは存在するようですが)

では、次のうち女性疾病の対象になるものはいくつあるでしょうか?

  • 甲状腺機能の低下(バセドウ病
  • 胆石症
  • 腎結石および尿管結石
  • 全身性エリテマトーデス(SLE)

 

答えは・・・

 

全て!

 

です。

えー、全然女性特有じゃないじゃん!という感じですが、割合として男性より女性の方がなりやすい疾病なので対象にしている、という保険会社があるんです。

でも気をつけてください。

このような疾病は全て「女性疾病の対象ではありません」と言う会社も同時に存在しているんです!

この違いはパンフレットやCMではふれられていない場合がほとんどです。

そしてこの2社に掛け金の差はなく、似たような保険料設定で売られています。

では、どうやって見極めればいいのか?

あなたが「各保険会社の、女性疾病の範囲の違いを教えてください」と聞くと、 保険会社の営業マンはこう言うかも知れません。 「詳しい内容は約款をご覧ください・・・。」

そう、保険会社の営業マンだって詳しく説明できる人は少数派、というのが現実です。

この質問は、出来る営業マンがどうかがわかるので、おススメの質問ですよ。

とにかく、こんなわかりづらい「女性疾病特約」、やっぱり要らないんじゃないでしょうか?

 

でも、実際にあったお客様の声

一方で「女性疾病特約」があって良かった、という話もひとつ。

私が保険レディーをしていた頃のお客様から聞いた、こんな感想がありました。

「やっぱり女性特有の病気で入院すると、周りの人たちの目や耳が気になるのもの。いくらカーテンで仕切られているとは言え、お医者さんが来れば病状についての話を隣に聞かれるし、周りのベッドにくるお見舞いの方の視線なんかも、普段とは違って気になるものよ。 なので私は途中から個室に移ったんだけど、その時女性疾病特約から余分に給付が受けられて差額ベッド代に充てられて助かったわよ。」

なるほど~、と納得してしまいました!。

「女性疾病特約」は無くても問題ないもの。

でも、プラスの掛け金を払って「女性疾病特約」を付けるのであれば、保障の範囲を詳しく教えてくれるプロのFPさんに相談してみてくださいね。

 

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